電気代高騰の要因・・・大手電力会社10社の燃料調整費を調査！

メーカーさんからとてもよい記事が配信されたので、皆さんも是非読んでみてください。

電気代高騰の要因の１つである「燃料調整費」について2022年1月から9月までの燃料調整費を大手電力会社ごとにまとめました！

燃料調整費の値上がり

2021年下半期から徐々に値上がりしていった「燃料調整費」ですが、2022年からはさらに上がり続け、今では大手電力会社の半数以上が燃料調整費の上限値に達しています。

そもそも、なぜ燃料調整費が上がり続けているのでしょうか？それは、日本が発電している電気の多くは石炭や天然ガスなどの火力発電によるものだからです。日本全体の発電量に対して火力発電が50％以上を占めており、燃料である石炭や天然ガスのほとんどを海外から輸入に頼っているため、これらの燃料が高騰すると、自動的に電気料金も比例して値上がりしてしまうというわけです。

2022年1月は各社の0～1円台、東京電力は「-0円53銭」とマイナス調整でした。以前はマイナス調整月が多かったため、燃料調整費の値上がりは反動が大きく、顕著に電気代が上がったと感じている方が多いのではないかと思います。

【電力会社ごとの燃料調整費単価(2022年1月～9月)】

【燃料調整費単価の算定方法】

燃料調整単価の算定方法は、プラス調整が必要な場合と、マイナス調整が必要な場合で算定方法が異なります。基本的には、各電力会社が決めている平均燃料価格を上回った場合はプラス調整、下回った場合はマイナス調整となります。

プラス調整時の燃料費調整単価(円／kWh)
＝( 平均燃料価格 ー 基準燃料価格 ) × 基準単価 ÷ 1,000
マイナス調整時の燃料費調整単価(円／kWh)　
＝( 基準燃料価格 ー 平均燃料価格 ) × 基準単価 ÷ 1,000

燃料調整費に限らず、基本料金や電力量料金などの値上がり、再エネ賦課金の上昇などが予想され、今後も電気代の高騰は続くと思われます。

電気代を抑えるには、節電をしてコストを抑えるか、

太陽光発電で自家消費を行い、電力会社に支払う金額を減らすかの2択です。

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太陽光・売電単価１７円の電力会社への申込締め切りが近づきます。

今後、電気代高騰で見積依頼も殺到が予想されます。太陽光の売電単価・今年度１７円で売電できる為の電力会社への申請申し込み締切が毎年１０月後半～１１月前半です。各電力会社で違います。あと１か月ほどで発表があると思います。

締切りまでに契約・現場調査→電力会社申し込み完了（不備なし）で１７円売電の権利が取得できます。現在太陽光設置ご検討の方は、そろろろ本腰でご検討ください。